土時々風

ようやく夏野菜がコンスタントに取れるようになってきました。

枝豆は豊作です。

でも、トウモロコシが何本か途中から折れてました。獣の仕業なのか、何かの病気なのか、ちょっとわからないです。

でも、折れてないものでは今のところスクスクトウモロコシが育ってます。

周りの人から虫が入っただろ、と言われますが、今のところそんなふうには見えないので、このまま順調にいくといいな。







?

[0回]

久しぶりに長野に来ました。

やはり景色が違いますね。

途中の道の駅では面白いチラシ見つけました。





?

[0回]

ちょっと遠いとこに植えたサツマイモは、畝によって勢いが違いますが、2列ほどは元気でした。

近くの畑ではジャガイモ掘り。一本につき小粒なイモが3～4つついてました。

あと写真撮り忘れましたが、オクラを今日初収穫しました。









?

[0回]

3日前に初めて今年の蝉の鳴き声を聞きました。

畑に行ってみると、まだ成長途中のひまわりの葉の裏に抜け殻がありました。



オクラはもっと大きくなるはずなんだけども、まだまだ小さいのに花を咲かせてます。

でも、これも午前中には開くけど午後に行くと閉じてしまってます。


それから庭のピーマンがようやく鈴なりになり始めました。大きくなるにはまだ2週間位かかるかな。



?

[0回]

2015/07/18 に公開
http://www.videonews.com/
ニュース・コメンタリー （2015年07月18日）
安藤氏と森氏がＯＫすれば計画の変更は簡単だった 新国立競技場建設計画迷走の責任はどこに
ゲスト：森山高至氏（建築家・建築エコノミスト）

　鬼澤氏はまた、「私どもがいま考えているのはラグビーワールドカップに間に合わせるこ­と」とも語り、2020年五輪の前年に日本で開催されるラグビーＷ杯に間に合わせるた­めにも、ザハ案の変更が困難であることを指摘している。

　日本が2009年にラグビーＷ杯を招致した段階では新国立競技場の建設計画など存在し­なかった。招致段階ではメイン会場は神奈川県横浜市にある日産スタジアムが想定されて­いた。ところが、日本ラグビー協会の会長を務める森喜朗元首相の強い意向で、2019­年ラグビーＷ杯が新国立競技所のこけら落としイベントとすることが、事実上既成事実と­なっていた。

　今週になって7月16日に安藤忠雄氏が長い沈黙を破り、自身はデザインを審査しただけ­で建設費の高騰には一切関与していないことを釈明する会見を行った。その会見の中で安­藤氏は、依然として近未来的でインパクトのあるザハ案に未練があることを滲ませながら­も、当初1300億円を予定していた総工費が2520億円にまで膨れあがってしまった­以上、計画の見直しはやむを得ないとの立場を表明していた。

　また、これに続いて翌7月17日には安倍首相が森元首相と直々に会談し、ザハ案を白紙­に戻すことで、新国立競技場の建設が2019年のラグビーＷ杯に間に合わなくなること­への理解を求めた。会談後、森氏は「元々自分はあのデザインは好きではなかった」など­ととぼけたコメントを発していたが、これでデザイン見直しのもう一つの障害だった森氏­も折れ、ようやく白紙見直しが可能になった。

　安倍首相は同17日、森氏との会談の直後に記者団に向けて、計画の白紙見直しを発表し­ている。

　こうして2520億円の計画は白紙に戻ることになった。

　もはや、説明は不要だろう。

　建築界の重鎮であり世界的にも高名で、なおかつ石原慎太郎元東京都知事を始め多くの政­治家や有力者とも親しい関係にある安藤忠雄氏が、審査委員長として直々に選んだザハ案­を白紙に戻すためには、何をおいても安藤氏の了解が不可欠だった。安藤氏自身は会見で­、自分はデザインを選んだだけで、それ以外のプロセスには関与していないことを強調し­たが、安藤氏の側から「デザインの変更をしてもいいのではないか」との提案でもない限­り、事務方が安藤氏にデザイン変更を提案することなどあり得なかったことは、容易に想­像できる。・・・・

　ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が、ザハ案に決まった当初から一貫して­、「このデザインでは建てられない」ことを主張してきた建設エコノミストの森山高至氏­と、大きな節目を迎えた新国立競技場建設迷走劇を議論した。

[0回]

これまで何度か使ってきたもみ釜で、今日は釜飯を作ってみてます。

釜飯といってもいわゆる普通の土鍋なんで釜飯ではないですかね。

田舎のプロパンガスは意外と高いので、無尽蔵に手に入る籾殻で調理ができないかと実験中です。

うまく炊けますかね？



?

[0回]

トマトが赤くなり始めました。この暑さのおかげか、このところ毎日3つ4つトマトが取れます。

それからとうもろこしも花が咲きました。

あとオクラも背が低いですが花が咲き始めましたよ。

いずれも無農薬無肥料栽培。まだとうもろこしとオクラには味がついてませんが、少なくともトマトは肥料でもできるみたいです。






?

[0回]

http://www.videonews.com/marugeki-talk/745/
----------------------------------
あの日、日本でクーデターが起きていた。そんなことを言われても、ほとんどの人が「何をバカな」と取り合わないかもしれない。しかし、残念ながら紛れもなくあれはクーデターだった。そして、それは現在も進行中である。

　安倍政権は7月15日の衆院の委員会で安全保障関連法案の採決を強行し、翌16日には本会議を通過させた。国会の会期が9月27日まで延長されていることから、仮に参院が法案を議決しなくても、衆院通過から60日後には衆院の3分の2の賛成で法案は可決する。衆院では自民、公明を合わせると3分の2以上の議席を得ていることから、16日の衆院の通過を持って、事実上法案の成立は確実になった。

　これは一見、民主主義の正当な手続きを踏んでいるように見えるが、決してそうではない。今回日本の政治に起きたことは、後世にまで禍根を残すことになるだろうと東京大学法学部教授で憲法学者の石川健治氏は言う。

　その理由として石川氏は今回、安倍政権が、憲法を改正しないまま、長年にわたり憲法によって禁じていると解されてきた集団的自衛権を容認する法解釈と法整備を強行したことによって、「法秩序の連続性が切断された」と考えられるからだと説明する。

　元々安倍政権は憲法9条を改正して、日本も軍隊を持ち戦争のできる「普通の国」にしたいという野望を抱き、それを公言して憚らなかった。しかし、それを実現するために必要な国民の支持がないことがわかると、今度は憲法改正を困難にしている憲法96条を改正し、現行の3分の2から国会の2分の1の賛成で憲法改正を発議できるようにしたいと言い出した。

　憲法の条文を改正する手続きを定める憲法96条は、憲法の中では他のすべての条文よりも高い位置にある。それを壊す行為は憲法そのものを転覆させる行為であり、これを法学的には「革命」と呼ぶが、「革命」が成功するためには国民の支持が必要だ。しかし、日本国民は憲法96条の改正を支持しなかったため、「革命」は失敗に終わった。

　ところが安倍政権は今度は、国民を置き去りにしたまま、政府レベルで法秩序の連続性の破壊を図った。内閣法制局長官を集団的自衛権容認論者にすげ替え、集団的自衛権の行使容認を閣議決定し、政権与党のみで法案を国会を通してしまった。国民から支持を受ける「革命」に対し、国民を置き去りにした状態で法秩序の連続性を破壊する行為を、法学的には「クーデター」と呼ぶのだと、石川氏は言う。

　石川氏は今回日本が失ったものの中で、最も大きかったものは「理屈が突破されたこと」だったという。参考人として呼ばれた3人の憲法学者にことごとく違憲の烙印を押され、憲法学者はもとより世のほとんど学者も、歴代の内閣法制局長官も、こぞってこの集団的自衛権を認めるこの法案は違憲であると主張していた。こうした主張に対する政府・与党側の反論は、集団的自衛権とは何の関係もない砂川事件の最高裁判決で集団的自衛権は禁止されていないという、およそ屁理屈にもならないようなお粗末なものだった。また、今回の法整備によって日本の抑止力が高まるという政府の主張も、根本的な部分に誤謬があることも明らかになった。

　理屈の上では安保法制をめぐる安倍政権の主張は完全に敗北していた。しかし、にもかかわらず論理的に破綻している法案が閣議決定され、7月16日の衆院通過で事実上の成立が決まってしまった。

　理が通らない政策が数の論理によって押し切られてしまったことで、日本が「法秩序」を失ったことの影響は大きい。今後、この法案がもたらすであろう個別の問題を考えただけでも目眩がしそうだが、より高次元で日本の法秩序が破砕されたことの影響は恐らく安全保障分野だけにとどまらないだろう。われわれの多くが、日本という国の政治の頂点で、「理」が「無理」によって押し切られるところを目撃してしまった。これによって戦後われわれが大切に育て、守ってきた「公共」空間が壊されてしまった。

　ここに至るまで安倍政権は、解釈改憲を実現するために内閣法制局長官をすげ替えたほか、アベノミクス実現のための日銀総裁人事にも介入した。また、メディアへの圧力を強める一方で、NHK会長人事にも介入してきた。こうした行為もまた、憲法96条改正の通底するところがある。最終的に法秩序を破壊するような行為を行う上で、まず邪魔になる障害を取り除くために首相の権限をフルに活用する。法律で委ねられた権限を行使しているだけとの見方もあろうが、そもそもそうした権限が内閣に委ねられているのは、そうした個々の機関の暴走を防ぐためであり、首相の権力を私物化するためではない。それを自身の権力や権限の拡大のために利用する行為は、権力の目的外利用であり、権力の濫用に他ならない。

　今回の安保法制の事実上の成立で日本が失ったものとは何なのか。今後その影響はどこで表面化してくるのか。われわれはそれにどう対抗していけばいいのか。知性主義も立憲主義も否定したまま自身の目的達成に向けて突っ走る安倍政権と、われわれはいかに向き合っていけばいいかを、ゲストの石川健治氏とともにジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。

[0回]

2015/06/17 に公開

Kenji Isezaki, Professor, Tokyo University of Foreign Studies
『本当の戦争の話をしよう: 世界の「対立」を仕切る』の著者、伊勢崎教授が、NGO・国際連合職員として世界各地­で紛争処理、武装解除などに携わった経験について話し、記者の質問に答えた。
司会　星浩 日本記者クラブ企画委員長（朝日新聞）
日本記者クラブのページ

[0回]

2015/06/12 に公開

Taku Yamasaki, Shizuka Kamei, Hirohisa Fujii, Masayoshi Takemura
山崎拓氏、亀井静香、藤井裕久、武村正義の各氏が会見し、安全保障関連法案への反対を­表明した。
司会　倉重篤郎 日本記者クラブ企画委員（毎日新聞）

～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
記者による会見リポート（日本記者クラブ会報2015年7月号に掲載）

党派超え「ジジイの決起」を宣言

山崎氏から当クラブに2日前に申し入れがあった緊急共同会見。亀井氏以外は既に国会議­員バッジを外し、今は党派もバラバラだが、1955年体制期には政権党の自民党にそろ­って身を置いた長老４氏が、口々に安全保障関連法案への危惧を訴えた。

「直接間接に戦争を知る戦前生まれが共通点」と山崎氏。自民党の古賀誠元幹事長も交え­た5人で会食して「戦争で負けて以来、日本が最大の危機に直面している。ジジイだから­と言って黙っているわけにいかん、という気持ちで一致した」（亀井氏）と「ジジイの決­起」を宣言した。

藤井氏は米国が「世界の警察官」を担いきれなくなり、集団的自衛権の行使容認で、その­肩代わりを日本に求めてくる、として「わが国の将来のあり方に大きな禍根を残す」と強­調。「経済も同じ構図だ。米国は金融政策の正常化に向かい、日本には金融緩和でマネー­のバラマキを続けろ、と言っている」と警告した。

武村氏も解釈改憲という手法に「安倍首相は70年間守ってきた平和主義を変えようとし­ている。当初は憲法改正を前提にしていたのではなかったか。進め方が荒々しい」と懸念­。「存立危機」への対応は「個別的自衛権の弾力的な運用で対応が可能ではないか」と提­案した。

亀井氏は「必ず戦死者が出るのに、一内閣が一国会で決めようとしている。こんな基本問­題は国民の意思を問うのが当たり前だ」と政治的手順も問題視した。メディアに対しても­「戦後、こんなに自主規制して報道していることはない。言論の自由が死につつある」と­喝を入れた。

なお、古賀氏も会見に参加すると告知されていたが、冒頭に山崎氏から「よんどころない­事情で出席しかねる、となった」と説明があった。

日本経済新聞編集委員
清水　真人

[0回]