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屋根修理DIY

屋根のトタンが剥げたので貼り直しました。

週末2日をかけて友人と貼り直したのですが、お日柄もよく気持ちのいい作業日となりました。

無事に予定通り終わらすことができ、ようやく安心して雪を待てます。

作業はもともと貼られていたベニヤ板をはがし、新たに野地板を貼りました。

ベニヤ板はもうボロボロで、スカスカになっておりました。屋根にベニヤ板を使うとはどういうことなんやろうと思いましたが、やっぱり安いですもんね。














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ヒヨコシリーズ今日のピヨたち

ちょっとした拍子で買ってしまったヒヨコたち。

ホームセンターで中ビナを100円で売ってたので思わず買ってしまいました。

なのにまだ鶏小屋ができておらず、ダンボールに小分けして育ててます。

トサカが生え始めてきまして、いよいよ大人になるのだなと感じる今日この頃。







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元原発作業員:白血病「被ばく原因」 東電を提訴
毎日新聞
 東京電力福島第1原発事故後の廃炉作業などに従事し、白血病にかかって労災認定を受けた北九州市の元原発作業員の男性(42)が22日、東電と九州電力に約5900万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こした。「白血病の原因は放射線被ばく労働の可能性が高い」として、原子力損害賠償法に基づき慰謝料などを求めている。震災後、放射線被ばくによる労災が認定された原発作業員による提訴は初めて。
 訴状によると、男性は2011年10月~12年3月、福島第2原発と九電玄海原発(佐賀県)で建設会社の溶接工として勤務。12年10月からは福島第1原発4号機の原子炉建屋で、使用済み核燃料を取り出すための足場の設置工事に約半年間従事した。同原発構内では13年12月まで働き、被ばく線量は15.68ミリシーベルト、他原発も含めて計19.78ミリシーベルトに上った。
 男性は14年1月に急性骨髄性白血病と診断され、労災を申請。厚生労働省の検討会は、被ばくから1年以上たって発症した▽年間被ばく線量が5ミリシーベルト以上--などの白血病の労災認定基準を満たしているとして「放射線業務に起因したと判断するのが妥当」と判断し、労働基準監督署が15年10月に労災認定した。男性は白血病の症状は落ち着いているが、働けない状態という。
 原賠法は、原子力損害の賠償責任は無過失で原子力事業者が負うと規定。原発事故後、被災者や企業が訴えた裁判で賠償が認められたことがあるが、元原発作業員の裁判例はないとみられる。東電は「適切に対処する」、九電は「内容を検討し適切に対応していく」とコメントした。【伊藤直孝】
「捨て駒じゃない」
 「自分らは捨て駒じゃない」。元作業員の男性は提訴後、東京・霞が関の司法記者クラブで記者会見し、東京電力への不信感をあらわにした。白血病が労災認定されたことを報じた昨年10月の新聞記事で、東電が「協力企業の作業員でコメントできる立場にない」との談話を出したことに、「何ひとつ謝ってくれない。ショックと怒りがこみ上げた」と言う。
 男性は事故から7カ月後、「福島のために」と原発で働くことを決意。家族の反対を押し切って、2次下請けの従業員として溶接工を務めた。放射線から身を守る鉛ベストの数が足りず、着用せずに作業したこともあったという。約3年前、風邪のような症状が出て、受診すると白血病と診断された。死の恐怖からうつ病になったが、「息子がランドセルを背負う姿が見たい」とつらい抗がん剤治療に耐えた。
 会見で、代理人の海渡雄一弁護士は「東電の責任を明らかにすることで制度改革につなげたい」と提訴の意義を語った。男性は「今も高線量の中で働く作業員が福島にいる。今後がんを発症する人にとっての励みになれば」と訴えた。
 原発事故後に福島第1原発で働いた作業員は今年3月末までに4万6974人いるが東電社員以外の作業員が約9割を占め、廃炉作業を支えている。厚生労働省によると、がんを発症したとして労災申請したのは11人。男性を含む2人が認められ、5人が審査中という。【関谷俊介】

http://mainichi.jp/articles/20161123/k00/00m/040/093000c

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さとうふ?

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畑ノート ニンニク畑

2016年11月9日水曜日

植えた数はおよそ300。

上田分はほぼ目を出した。
ただここにきてはが黄色くなっている。

葉の高さは20センチから30センチ。
葉ご黄色くなっていることへの対策と草取りが必要ですね。





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さとうふ?


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栗の木の剪定作業です

今日は午後からは、地域の人に頼まれた栗の木の剪定作業です。

高いところはもう届かないから、切って欲しいとの事。

今年は栗が豊作だったようで、来年に向けての準備みたいなもののようです。

今日はとにかくお日柄が良い。





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蜂退治にニンニク定植

今日10/11は朝から蜂退治。

地域のひとに頼まれキイロスズメバチの巣の撤去作業をしてきました。

初めての蜂の巣除去作業でしたが、予想していたよりも攻撃されることがなく、けっこうすんなりと撤去できました。

蜂にはかわいそうですが、こちらも実害があるので、背に腹は代えられず殺生してしまいました。合掌。

その後はニンニクの定植作業。

今年はニンニクを4列上の畝を2本。全部で100個は植えたような気がします。大きくなるといいなあ。

ちなみに皮をつけたままと剥いたやつとひと畝づつ作ったので、どれくらい成長に違いが出るか実験です。







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ゴマを収穫しました

ちょっと前ですが、台風が来る前にとゴマを収穫しました。

あれこれイノシシにやられたりして、畑はあまりいい成果を出せてないですが、唯一ゴマは初挑戦で上出来でした。

2kgくらいになるといいなあ。




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民進党職員は甲状腺がん 原発事故「被曝健康被害」が次々
日刊ゲンダイ

原発作業員は大丈夫なのか(東京電力提供)
 民主党政権時代、福島復興を担当していた民進党の男性職員が甲状腺がん(乳頭がん)を発症、手術を受けたことが分かり、関係者に衝撃を与えている。A氏は、原発事故直後から、被災状況の把握、除染現場の視察など、福島県をたびたび訪れていた。

「福島への訪問回数は、確実に10回を超えます。原発事故と私の甲状腺がんとの因果関係は証明されたわけではありませんが、原因となった可能性は高いと思っています。そもそも甲状腺がんは男性には珍しい。診断した医師は『甲状腺がんの約8割は女性です』と言っていました」(A氏)

 A氏は、親戚縁者に「甲状腺がんになった人はいるか」と聞いて回ったが、誰もいなかったという。

「だから遺伝的要因は考えられません。関東地方には放射能汚染が高いホットスポットがあり、自宅付近がホットスポットだった可能性もありますが、福島訪問の際の被曝が原因ではないかと私自身は考えています」(A氏)

 A氏が甲状腺がんを名乗り出たのは、放射能汚染の影響が忘れ去られようとしている現状に警鐘を鳴らしたかったからだ。

「提案したいのは、関東地方を含めた汚染状況の徹底調査(ホットスポットの特定など)と、被曝リスクが高い人たちへのがん検診の体制強化です。福島を訪問して感じたのは、医師たちが原発事故と甲状腺がんを関連づけることに神経質になっていることです。箝口令が敷かれていると感じたほどです。『リスクがどれぐらいあるのか』『地域によってどの程度、汚染に違いがあるのか』といった重要な情報が十分に知らされていない」(A氏)

■米軍「トモダチ作戦」では400人が…

 実は、被災者を救援した「トモダチ作戦」に参加した米軍兵士の間にも、健康被害が増えている。5月に訪米し、兵士10人から聞き取りをした小泉純一郎元首相はこう話す。

「頑健な兵士が帰国後、原因不明の体調不良に襲われていました。鼻血が出てきたり、下血したり、腫瘍が出来てきたりした。トモダチ作戦に参加した海兵隊員は、米軍の中でも一番厳しい訓練をすることで有名。そうした頑強な20代、30代の兵士が体調不良に襲われ、兵士としての正常な活動ができなくなってきている。放射能被曝と健康被害の間には因果関係があるとしか考えられないのです。しかし、兵士は『米政府を訴えない』という誓約書を書いているので、東電とGEを提訴して損害賠償を求めています。当初8人だった原告は400人を超え、病状も悪化しています」

 安倍政権は、徹底調査し、救済にも乗り出すべきではないか。

(取材協力=ジャーナリスト・横田一)
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/187405

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西原村、集団移転を提案へ 熊本地震初、150世帯に

 熊本地震の本震で震度7に襲われた熊本県西原村が、被害の大きい7地区に集団移転を提案する方針を固めた。付近に活断層が通っていることなどから、将来的に住むのが難しいと判断したためで、6月1日に住民説明会を開く。その後、地区ごとの住民の意向を確認し、同意が得られれば移転候補地の選定に入る。
 熊本地震で、集団移転について検討しているのが明らかになったのは初めて。
 村によると、対象は大切畑や古閑、布田、風当などの計約150世帯。大部分が山の斜面やふもとに家屋が立っていて、全壊か大規模半壊した家が多く、高齢化も進んでいる。各地区は活断層付近にあり、再び地震が起きればさらに家屋が倒壊する危険性がある。複数の地区に山すそがかかる大峯(おみね)(標高409メートル)の山肌の一部に亀裂が入り、土砂崩れの恐れもあるため、村は将来的に住むには危険と判断した。
http://www.asahi.com/sp/articles/ASJ5Y4TFTJ5YTIPE00M.html
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<熊本地震>避難所、女性対応遅れ 「まず食料」認識強く
@S[アットエス] by 静岡新聞 4月24日 14時58分配信

 小学校を利用した避難所を訪れると、更衣、おむつ交換、授乳のためのスペースは各階に一つ。地震発生から1週間余りが過ぎた23日、震度7を観測した熊本県益城町に入った。女性や子育て家庭に配慮した避難所の必要性が言われる中、校舎内の一角にようやく女性スペースを見つけることができた。 

 教室と教室の間にある物品置き場を利用した女性スペースは机や椅子などが雑然と置かれ、10人入ればいっぱいに。“扉”は「○年○組」のプレートの間に渡したひもにカーテン状の布が2枚。のれんのような状態で、廊下を人が通るたびに揺れ、小さな隙間が空いた。

 寝泊まりする教室は廊下から丸見え。着替えもできない。高齢の女性が着替えを手に、「使用中」と書かれた紙を張ったハンガーを掛けてスペースを利用していた。

 別の避難所では男女共用の仮設トイレが屋外にずらりと並ぶ。屋根がなく、上から掛けられたブルーシートのため昼間でも暗い。

 近づくと、やはり臭う。付近のテーブルには、手の消毒剤や消臭剤、手提げの電灯が4個。日が落ちると、工事用のあんどんがともされた。午後7時ごろ、高齢の女性が電灯を手に足元を確かめながら利用していた。

 2013年に内閣府が出した「男女共同参画の防災・復興の取組指針」の解説・事例集では「安全で行きやすい場所の男女別トイレ(鍵を設置)」が挙げられている。熊本市男女共同参画センターの藤井宥貴子館長は、女性への対応が遅れている要因として「『まず食べ物』という認識が強い」とした上で、「女性が声を上げる状態にない」と被災現場での女性リーダーの不在を挙げる。

 同市内の競技場を利用した避難所では、男女別の更衣室がありながら、開放されていなかった。

 同センターにもハンドクリームなど女性向け物資が運び込まれ、時間の経過と共に少しずつ女性対応は進むが、藤井館長は「まだまだ時間がかかりそう」と見通した。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160424-00010000-at_s-soci
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さとうふ?

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