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【番組名】
NHKスペシャル「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」
第2回 巨大組織“陸軍” 暴走のメカニズム
http://www.nhk.or.jp/special/onair/110116.html

【放送日】
2011年1月16日(日) 午後9時00分~9時49分 NHK総合テレビ

【番組の内容】
番組の名前は「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」。
番組のテーマは4つ。「陸軍、メディア、リーダー、外交」。
第二回目の今回は「陸軍」がテーマ。

今回も最近発見された当時の政府関係者への聞き取りテープなどを中心に番組は進む。

登場する専門家は以下の3人。

戸部良一(国際日本文化研究センター)

※国際日本文化研究センターHP:http://www.nichibun.ac.jp/research/faculty/staff1/tobe.html

森靖夫(京​都​大​学 ​大​学​院​法​学​研​究​科助教)
※著書『日本陸軍と日中戦争への道―軍事統制システムをめぐる攻防』

菊沢研宗(慶応義塾大学商学部・大学院商学研究科教授)
※菊沢氏のHP:http://homepage3.nifty.com/kikuzawa/
 菊沢氏のブログ:http://kikuzawa.cocolog-nifty.com/


【要旨】
明治期につくられた日本陸軍は、国家の一機関ではなく山県有朋の駒でしかなかった。装備等も更新されることなく旧態依然とした組織だった。

一方でヨーロッパではそれまでとは様相の違った戦争が始まっていた。総力戦と呼ばれるスタイルの戦争である。ヨーロッパに駐在していた永田鉄山(ドイツのバーデンバーデンに駐在)らが陸軍関係者の一部はヨーロッパの総力戦を目の当たりにして、今の日本陸軍では総力戦はできないと危機感を覚え陸軍改革を画策するようになる。

永田は帰国後、国家総動員体制についての報告書を作成する。

一方で永田らは陸軍士官学校16期生を中心に陸軍改革という同じ志を持つ40人のエリート将校で一夕会を結成。この一夕会のメンバーの動きがその後の日本の行く末を大きく動かすことになる。

陸軍改革を実行するために一夕会のメンバーは陸軍省、参謀本部の人事に注目し、人事の流儀を調べ上げた。すると軍大臣や陸軍次官に出世した人のほとんどが、軍事課長、軍務局長というキャリアを積んでいた。

よって陸軍を変えるには軍事課長や軍務局長に一夕会のメンバーを送り込む必要がとあると考え、まずは人事をにぎる陸軍省人事局に一夕会のメンバーの岡村寧次を送り込むよう画策する。

これが計画通りにいき、岡村は陸軍省人事局補任課長に就任。以後、この人事を足がかりにして、一夕会メンバーが陸軍中枢に入っていく。永田鉄山は軍事課長に、東条英機は編成動員課長に、板垣征四郎が関東軍高級参謀に、石原莞爾が同中佐に就任していく。

こうして人事の中枢を押さえられるようになったものの、人事以外の面では一夕会メンバーの間で意見が一致しなくなっていた。

石原は満州をとることでソ連の侵入を止めると強く考えていた。中国では排日運動が強くなっているため交渉は無理とし、武力を背景にしたやり方しかないと主張していた。

組織自体が小さかったこともあり、板垣、石原はすぐに作戦担当になる。
永田は板垣・石原の二人の過激な意見を抑えようとするが、現地では二人の方が求心力を持つようになる。

そして、石原が一夕会で開陳していた独自の作戦案を独断で実行に移す。それが柳条湖事件となり、満州事変となった。しかし、関東軍司令官三宅参謀長はこれを追認する。

その後も一夕会メンバー間で意見が不一致

小畑敏四郎はソ連への先制攻撃を主張するも、永田は今は戦争ではなく総力戦に向けての改革を進めるべきと反論。論争は陸軍を二分する。

このとき、荒木貞夫陸軍大臣が自分の都合のいい人事を実行。永田を陸軍のメインストリームから外す。

しかし、永田は諦めず、外務省を使って皇道派を追い詰めていく。この頃から派閥抗争が激しくなり、1935年8月12日には永田が惨殺され、陸軍内の統制がとれなくなる。

そして、1936年2月26日には2.26事件が起こり、1937年には日中戦争に突入する。


ところで、なぜ日中の戦争が対アメリカに拡大したのか?
キーパーソンは、武藤章陸軍軍務局長。

背景には陸軍の膨張があった。陸軍の中国現地軍は100万人に拡大。軍費の面などからも縮小が求められていた。武藤は現地軍の縮小にとりかかる。しかし、現地司令官から反発を受け軍の縮小が進まなかった。

アメリカは日本の中国への侵略を見ながら、日本に中国に展開する軍の縮小を要求。しかし、これが進まないのを見て通商条約破棄を詰め寄ってくる。

そして、1941年10月14日東条内閣が成立。いつの間にやらアメリカと戦争をせざるを得ないという雰囲気になり、日米開戦に至る。

元陸軍中将の証言(要約)
“もう支那事変だけでうんざりしていたのに本当にアメリカと戦争しなければいけないかと暗い気持ちになった。”

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最近、面白そうなテレビ番組があると見ています。
そもそもテレビなし生活をしていたので、あまりテレビは見てなかったのですが、
面白い番組はやっぱり気になりますね。

見るのはもっぱらドキュメンタリー系が多いのですが、
昨日のNHKスペシャルも面白かったですね。
以下、番組で知ったことのメモです。

【番組名】
NHKスペシャル「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」
第1回“外交敗戦”孤立への道
http://www.nhk.or.jp/special/onair/110109.html

【放送日】
2011年1月9日(日) 午後9時30分~10時19分 NHK総合テレビ

【番組の内容】
番組の名前は「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」。
番組のテーマは4つ。「陸軍、メディア、リーダー、外交」。
第一回目の今回は「外交」がテーマ。

最近発見された当時の政府関係者への聞き取りテープ約100本、
世界10カ国から集めた最新情報、史料を元に番組は作成された。
登場する専門家は以下の3人。

井上寿一(学習院大教授)
http://www.gakushuin.ac.jp/univ/law/acstaff/pol/inoue/index.html
論文「国際連盟脱退と国際協調外交」
http://hermes-ir.lib.hit-u.ac.jp/rs/handle/10086/12863

鹿錫俊(大東文化大教授)
参考論文「中国の対日対ソ関係 : 1927〜1932年」
http://ci.nii.ac.jp/naid/110006454423


アントニー・ベスト(ロンドン大学教授、英日外交専門)http://www2.lse.ac.uk/internationalhistory/whoswho/academicstaff/best.aspx

http://www.asahi.com/international/history/chapter01/best10/02.html



【要旨】
番組の要旨は以下のような感じ。
ポイントとしては国際連盟脱退が運命の分かれ道だった。

単純化して言うと
まず政府として統一した動きができずにいた(=軍と外務省が別々に動いていた)。
→このことが、他国の不信をかうことになり、国際的孤立を生む。
→孤立解消のための方策をとろうとしたが思ったようにはいかなかった。
→戦争やるべしという人はほとんどいなかったにもかかわらず、
 やるしかないというような雰囲気になって日米戦争に突入していった。

※番組冒頭で当時の政府関係者3人分ほどの録音音声が流れるが、
 どれも米国と戦争すれば負けるとわかっていたのに、
 なぜかもう戦争するしかないという状況になってしまった
 というような声だった。

【詳細】
具体的には以下のような流れ。

《前提》
当時の日本は世界最高の暗号解読力を持っており、英仏の動きなどは暗号から情報を得ていた。

1931年 満州事変
当時、列強(イギリス、フランス、米国等)は植民地主義からの転換を
計っていたが、実際には植民地を手放すまでの行動はしていなかった。

だから、当時の日本陸軍の感覚としては満州事変程度のことをしても
イギリスもフランスも「わかってくれる」だろうと思っていた。

1932~1933年 国連総会
満州事変を受けて各国が日本の行動を批判。
日本の行動を正当化しつつ国際連盟に留まることを目指して、
日本代表の松岡洋右は弁論を展開する。この方針は天皇の意思でもあった。
松岡は日本の満州事変における行動に非はないと主張する。
松岡は英・仏はわかってくれると踏んでいた。

各国が強烈に日本を批判する中、イギリスは日本批判を控えていた。

総会4日目、イギリス代表のジョン・サイモン外相は日本に妥協案を提案。
→これを受けて松岡は日本政府に相談。
→当時の外相の内田康哉(外交官、満鉄総裁)は、このイギリスの提案を拒否。
 理由は日本国民は満州国建国に熱狂しているから。

国連総会中の年明け1933年1月、関東軍はさらに熱河地帯まで進軍したいと
許可を求める。外務省内にはそんなことは認められないという声があったが、
①もう動き始めているから止めるのは困難、②満州国内での出来事だから
列強も大目に見てくれるだろうという理由で進軍を許可。

同年2月、国連が日本への勧告案を用意。
もしかしたら経済制裁を受けるかもしれない(=世界恐慌のダメージからまだ脱していないからこれを受けるときつい)という状況になったところで、政府は方針を変更。経済制裁を受けるくらいなら国連を脱退した方がいいと国連脱退を決定。

その後、対中政策で陸軍と外務省が分裂。

国連脱退で国際的に孤立したことを受けて、
駐ドイツ特命全権大使で陸軍閥の大島浩は独自の考えで、
ドイツとの協定締結をめざし動き出す。

その動きを知った外務省は、それはまずいと考えはするが止めずに、
時の外相有田八郎は、防共外交を考案し、ドイツだけでなく、多くの国と防共協定を結べば、国際的孤立から免れるだろうと動き出す。

蒋介石の中国国民政府やオランダ、ポーランド、ベルギー、イギリス(駐英大使は吉田茂)に防共協定を持ちかけるがどれも不成立。その背景には日本政府への不信感があった。つまり、軍がやっていることと外務省が言っていることの整合性が取れていない点を不信に思い、協定締結は見送る。

結局、1936年にヒトラーのドイツとのみ防共協定が成立。

この後、日本は戦争へと突き進むことになる。

以上。

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