東日本大震災から３年７カ月が経過し、仮設住宅で結成された住民サークルの行く先に、壁が立ちはだかっている。メンバーの退去や仮設の集約に伴い、活動場所の見直しを迫られる可能性があるためだ。物品の販売が被災者の収入源になっている側面もあり、販路拡大を模索するグループも出ている。（鈴木拓也）
「メンバーの過半数が仮設を離れても集会所を使い続けていいのだろうか…」。陸前高田市のモビリア仮設の藤原和子さん（７０）が胸中を明かす。
藤原さんは月３回、仮設で知り合った仲間２人と、集会所でお参り用の巾着袋「およね袋」を作っている。自宅再建に伴い１人が７月に転居し、もう１人も月内に引っ越す予定になっている。
昨年２月ごろから活動を始め、収益は昼食会などの懇親費に充ててきた。３人は「ほっとする場をなくしたくない」と口をそろえる。
メンバー個人の転居に加え、仮設団地の再編計画も活動を左右する。
猿をデザインした靴下人形「おのくん」を製作、販売している東松島市の小野駅前仮設のグループは今春、災害公営住宅の建設に伴う転居問題に直面した。
市からの退去要請は住民の反対で退けたものの、グループは集会所に代わる新たな活動拠点を検討している。代表の武田文子さん（６３）は「退去問題で将来のことを考える時期が早まった。これから具体化させていきたい」と話す。
手芸品などを手掛けるサークルにとっては販路確保も課題の一つ。現金収入という実利が、組織維持につながるからだ。
七夕飾りの和紙を使った小物などを作る仙台市若林区の「卸町５丁目仮設住宅町内会手作りくらぶ」。収益をメンバーで分配しているものの、取扱先は青葉区の情報発信拠点「東北ろっけんパーク」などに限られる。
手作りくらぶでは、市内のイベントなどに出店し販売機会を増やすよう努めている。
代表の斎藤志津子さん（４８）は「生活再建に向けて少しでも売り上げを増やしたい時期。作品を置かせてもらえる場所があれば助かる」と話している。
2014年10月17日金曜日
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